今ではファスニング事業の世界の売り上げの約9割は海外での売り上げです。

わずか3名の従業員による創業からその歴史が始まったＹＫＫ。現在では世界中に広がり、ファスニング事業では約26,000人、ＹＫＫグループ全体では約44,000人の社員が活躍しています。

ＹＫＫ ＡＰ、その他事業合わせ、世界に100社以上のグループ会社を展開しています。

「300万km」は、実に地球を約80周以上できる長さ！金属ファスナー、ビスロン®ファスナー、コイルファスナーなど、ＹＫＫでは豊富な種類のファスナーを日々生産しています。

2021年4月、ファスニング機械の研究開発部門として「テクノロジーイノベーションセンター」を新設。従来の技術開発の更なる強化はもちろん、サステナビリティやAI、DX分野での技術連携と強化など、新たなイノベーションを推進しています。

更なる飛躍をめざし、積極的な設備投資を行っています。

ＹＫＫはファスナーはもちろんのこと、製造装置など、多数の特許・実用新案を取得しています。

「ＹＫＫ」商標だけでなく、ファスナーをはじめとするファスニング商品についても多くの商標を国内外で登録しています。

「顧客のすぐ近くで」企画・開発・製造・販売・サービスまで、「One to One」できめ細かく顧客のニーズに応えています。

1959年7月にはインドに初のプラント輸出、同12月にはニュージーランドにＹＫＫ初の海外現地法人（ファスナー製造販売）を設立しました。日本の大手企業の本格的な海外進出が盛んになったのは1970年以降ですので、国内でも早い進出でした。

ＹＫＫ株式会社では、「ＹＫＫ」という商標を世界170以上の国・地域で登録しています。1953年に日本で「ＹＫＫ」の商標を取得したのをはじめとして、1960年代からの海外への事業展開に合わせて様々な国で商標を登録してきており、その数は現在2,000件を超えています。

5極（東アジア／Americas／EMEA／ASAO／中国）地域経営体制と商圏や商流などの特性ごとに区分した６つの事業地域（日本、Americas、Europe、ISAMEA、ASEAN、中国）を展開。各地に即したマーケティングと生産技術力を強化し、事業を推進しています。

ＹＫＫでは2050年までに「気候中立」を達成するための持続可能性目標「ＹＫＫサステナビリティビジョン2050」を策定。気候・資源・水・化学物質・人権という5つのテーマ、そして関連する10項目のSDGsの達成に向けて取り組んでいます。

新たな生産方法の導入や生産設備の更新、高効率機器の導入等による省エネ活動、太陽光発電の導入など省エネに取り組むことで、排出量削減に貢献しています。

回収されたペットボトルなどの再生材を使用した、環境にやさしい製品であるNATULON®シリーズ。使用後も、原料の状態まで戻すことで再びファスナーを生み出すことができます。

再生材を使用したファスナー NATULON®、植物由来ポリエステルを用いたGreenRise®、海洋プラスチックごみを使用したファスナー NATURON® Ocean Sourced®など、環境を配慮した商品開発を積極的に推進しています。

製品の製造工程では、染色や漂白、洗浄など大量の水が使用されます。水資源の枯渇が危ぶまれている中、ＹＫＫでは染色工程における水の使用量を抑える染色技術「ECO-DYE®」を活用。また製造拠点ごとの水リスクの把握や、徹底した排水管理を通じて、水資源の保全に取り組んでいます。

従来のめっきは、製造工程で有害物質を含む薬品の使用や、大量の水や電気を用いるなど、環境に大きな負荷を与えていました。新めっき技術AcroPlating®は、シアン、クロム、セレンなどの有害物質を100％除去することにも成功しています。

ヨーロッパでは特に、再生可能エネルギー100％の電力を調達する工場が増えてきています。また中国では、太陽光発電の導入を進めています。これらの取り組みにより、温室効果ガス排出量削減を目指しています。

1994年に「ＹＫＫグループ環境宣言」を制定して以来、環境保全を推進してきたＹＫＫ。「ファッション業界気候行動憲章」への署名を通して、業界全体で協力しながら、サステナブルな社会の実現に向けた取り組みを継続していきます。

ＹＫＫでは社員一人ひとりにあったキャリアパスのサポートを行ったり、社内外でスキルアップできるような制度を設けるなど、社員がモチベーション高く働けるような体制を整えています。

女性の活躍を支援したり、男性の育児参画推進を行うなど、性別を問わずだれもが働きやすい環境づくりを行っています。

一般的な平均勤続年数は、12.8年と言われています（※）。このデータと比較しても、ＹＫＫは長きにわたって勤めている社員が多いことが分かります（※厚生労働省「令和3年 賃金構造基本統計調査」のデータより）。

平均して17日程度の有給休暇を取得しています。各種制度も利用しながらワークライフバランスを保った働き方ができるよう、支援しています。

障害者雇用率制度に基づき、法定雇用率2.3％に対して、それを上回る採用を実現。障がいのある方の雇用拡大・定着に積極的に取り組み、多様な人財の活用を目指しています。

女性の取得はもちろん、男性の育児参画推進の下、男性の育児休業取得も進んでおり、働きやすい環境づくりが進められています。※女性は出産時期による計算により100％を超える事があります。